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貴社が望む人材像は明確になっていますか? 公正な評価はできていますか?
PMCでは、簡単に診断できる「採用テスト」や「リーダー診断テスト」をご用意しております。本当に必要な人材の獲得や、社員の特性に合った部署への配置、管理者育成等にお役立てください。
また、従業員とのトラブルが起きないよう、就業規則の作成・見直しや労使問題のリスク診断もPMCがサポートします。より働きやすい環境づくりに、ぜひPMCをご活用ください。
個人特性分析では、その人の資質・パーソナリティ・社会性・価値観・意欲といった全体像を分析し、能力テストでは言語や数理などの基礎能力を分析します。
貴社の採用選考の際、判断基準としてご利用いただけるテストです。 個人特性と能力テストから総合的に判断できます。
採用テストを実施すれば、採否の判断基準に使用できます。 更に、社員個人特性診断を利用すれば、自社に合った人がどんな人物かを把握できます。採用段階で、自社に合った人材を選考することも可能です。

| テストの種類 | 所要時間 |
| A. 個人特性分析のみ | 20分 |
| B. 個人特性分析 +能力テスト(言語、論理) | 55分 |
| C. 個人特性分析 +能力テスト(言語、数理) | 50分 |
| D. 個人特性分析 +能力テスト(数理、図形) | 50分 |
| E. 個人特性分析 +能力テスト(言語、論理、英語) | 70分 |
| F. 個人特性分析 +能力テスト(言語、数理、英語) | 65分 |
| G. 個人特性分析 +能力テスト(数理、図形、英語) | 65分 |
貴社に現在お勤めの社員の皆様の個人特性を分析するテストです。
診断結果は、わかりやすい様式で提出いたします。
複合した能力の所有者である社員を「性格・パーソナリティ」「関心・興味」「職場での社会性」「意欲・やる気」などの側面から診断します。
配置転換の際の参考資料がほしい時、幹部候補生を見つけたい時、個人面談の際の材料がほしい時、採用の基準を作りたい時などにご利用いただけます。 また、自社で活躍する社員の傾向をつかむことで、新規採用の際、自社に合った人材を選ぶことができます。

診断を受けるリーダーは、自分についてのテストを実施します。
リーダーの部下、同僚、上司にもテストを受けていただき、リーダーについて回答します。
リーダー自身、上司、同僚、部下のテスト結果から総合的に診断いたします。
リーダー自身と上司、同僚、部下からの衆目評価から、リーダーの資質を自己分析、他者評価の両方から把握することができます。
リーダー診断テストの結果には、リーダー資質を自己からと周囲(上司、同僚、部下)からの両方から分析することで客観的な診断結果を見ることができます。 これを利用すれば、今後の管理者教育での項目選定に役立てることができ、効果的な管理者育成をすることができます。

就業規則に必ず定めなければならない“絶対的必要記載事項”について、記載モレや法律違反がないかどうかをチェックし、診断結果を提示します。
就業規則とは、労働者に支払う賃金や労働時間などの労働条件及び職場秩序を維持するために労働者が職場内で守るべきルールなどについて明文化した決まりごとをいいます。就業規則は一度作成したら、それで安心というわけではありません。労働基準法、育児・介護休業法、高年齢者雇用安定法(高齢法)などの最新の法律改正に対応するには、定期的に見直す必要があります。
労働基準法など法改正があっても、就業規則の見直しや変更をしていない場合にご利用いただけます。また、自社で就業規則を作成したが、法律違反がないか見直したい場合にご利用ください。

人事考課を行う際の考課項目を記載したシートをご提供するサービスです。
シートには昇給・昇格時の考課項目(一般社員用、管理者用)と、賞与算定時の考課項目(一般社員用、管理者用)が記載されています。
人事考課とは、社員1人ひとりの日常の職務行動を通じて、各人の職務遂行度や業績、能力を細かに分析・評価し、これを人事管理に反映させる仕組みです。 昇給・昇格の判断や、賞与の為の評価に使用します。 ただし、公正な評価の為には、評価者がしっかりとした評価ができるよう訓練が必要です。
人事考課は、適切に行われなければ社員のモチベーションを下げることになりかねません。逆に、評価を適切に行うことができれば、社員のモチベーションアップにつながり、会社全体の業績アップにもつなげることができます。

チェックシートの質問にお答えいただくことで、貴社が抱える労使問題のリスクを簡単にチェックすることができます。
解雇・賃金不払い・過労死・リストラ・セクハラ等、職場のトラブルが最近増えています。 裁判になってしまうと、費用も時間もかかり、しこりを残すことになります。労使間のトラブルは、未然に防止する必要があります。
労使問題が起こらないよう、自社の現状をチェックしたい場合にご利用いただけます。 就業規則やその他の仕組み等を変更する際に、どういったことが労使問題につながるリスクを含んでいるのか、事前に確認することができます。

アンケート形式の質問にお答えいただくことで、受給可能と思われる助成金(厚生労働省)がないか診断いたします。
国や地方公共団体から支給される資金で、返還の義務のない「お金」です。 ある一定の条件を満たしている企業に対して支給されます。
新規事業を始めるにあたり、資金が不足しては思うように事業を進めることができません。受給可能な助成金があれば、資金の調達が可能です。 また、社員の採用や退職などがあった際に、受給可能な助成金がないかチェックしたい場合にご利用いただけます。

社員研修でご利用いただけますテキストをご提供するサービスです。
<新入社員教育テキスト>
新入社員向けのテキストは、挨拶の仕方や社会人としてのマナーなど、基本的な内容のテキストです。
<管理者教育テキスト>
管理者向けのテキストは、管理者としての心構えなど、リーダー・管理者に適した内容のテキストです。
新入社員が入社された時、社会人の心得からビジネスマナーまで社会人としてスタートするための知識が必要です。また、管理者に対しても、コーチングや管理方法など管理者としての知識も必要です。 これらの研修の際に、どんなポイントを教育すればいいのか等を支援します。
企業にとってヒトは必要な資源です。 ヒトを教育するポイントが分かり、より効果的な研修が可能になります。そうすることで、社内に良い人材が育ち、企業としての業績アップにつなげることができます。


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